過去の記事一覧
-
丸紅ネットワークソリューションズ(株)(東京都/以下、丸紅ネットワーク)は、(株)トーヨーエネルギーファーム(福島県/以下、トーヨーエネルギー)が運営するレタス水耕栽培農園に対して、AIを用いた育成不良苗検出システムを…
-
【日本学術会議の凋落:復活に向けて】日本学術会議は、科学の向上発達を図り、行政、産業及び国民生活に科学を反映浸透させることを目的として1984年に創設され、各専門分野の代表的科学技術者が我が国の科学技術の発展に向けての…
-
農林水産省はこのほど、令和元年度食料自給率及び食料自給力指標についてとりまとめ公表した。カロリーベースの食料自給率については、サンマ・サバ等の魚介類が不漁となり、米消費が減少した一方で、小麦の単収が増加したこと等により…
-
日本政策金融公庫(略称:日本公庫)農林水産事業はこのほど、融資先の担い手農業者を対象に「農業景況調査(令和2年7月調査)」を実施、その結果を取りまとめ公表した。同調査では定例の景況調査のほか、新型コロナウイルス感染症の…
-
日本は世界有数の森林国でその面積は国土面積の3分の2、2500万ヘクタールにのぼる。戦後積極的に造成され、多くの人工林が主伐期である50年生を超え、資源の有効利用、循環利用に向けて計画的に再造成することが重要となってい…
-
秋の農繁期に合わせ、9月、10月を重点期間とした秋の農作業安全確認運動が実施されている。農作業死亡事故者数は減少傾向にあるものの年間300人前後(平成30年274人)で推移。就業人口10万人当たりの死亡事故者数を見ても…
-
農業従事者の減少により、農地の集積・集約化、大区画化が進むなど、農業構造も大きく変化している。労働力が不足する中で、省人・省力的な作業を可能にするのがGNSSガイダンスなどを搭載した自動操舵システムで、経営面積の広い北…
-
農林水産省がこのほど公表した農業経営統計調査令和元年産さとうきび生産費によると、10アール当たり資本利子・地代全額算入生産費(以下「全算入生産費」という)は13万8239円で前年産に比べ1・0%減少した。これは、作業委…
-
(一社)日本農業機械工業会は会員企業から集計している日農工統計・農業機械生産出荷実績の令和2年8月分を公表した。8月の生産は303億7200万円で前年比17・8%減。うち国内向けは170億5700万円で同26・5%減、…
-
国交省は農耕トラクタに関わる道路運送車両法の運用を見直し、保安基準に緩和措置を設けた。これにより直装式とけん引式作業機を装着したトラクタの公道走行が正式に可能となった。各社それに対応する灯火装置や反射板などを用意してい…
-
(株)マゼックスは低燃費、軽量・コンパクトで散布性能が向上し、中山間地でも扱いやすい農業用ドローン「飛助mini(とびすけミニ)」を発売した。1つのバッテリーで従来機比2倍の面積に薬剤散布ができ、農家が求めやすい低価格…
-
(株)タイショーの今年1月に発売した粉剤散布機「PN-40-3」が、地元の関東から徐々に広まりを見せている。今後は、全国的な販売拡大に向けて注力していく方針だ。粉剤散布機は、作物の病原菌防除に効果的なネビジンやフロンサ…
-
(株)タイガーカワシマは秋の収穫シーズンを迎え、多種多様な製品ラインアップで稲作農家をサポートしている。特に昨年秋、秋田県種苗交換会にて披露され反響を呼んだのが、11年ぶりにフルモデルチェンジを行った自動選別計量機「パ…
-
(一社)日本自動認識システム協会(JAISA)は、9月16日、品川プリンスホテルにて「第22回自動認識システム大賞」の表彰式を開催し、受賞企業を表彰した。22回目となる今回も多数の応募があり、その中からより新規性、導入…
-
(株)マキタは、10.8Vスライド式リチウムイオンバッテリを搭載し、軽量・快適な取り回しの「充電式ブロワUB100D/UB101D」を発売した。バッテリを含めた質量が1.4kgと軽量で取り回しに優れたコンパクトタイプの…
ページ上部へ戻る
Copyright © 週刊「農機新聞」 All rights reserved.