ニーズに応え機種も豊富な田植機
- 2025/11/4
- 特集
- 農機新聞 2025年（令和7年）11月4日付け
日本農業を取り巻く環境は大きく変化し、就農人口の減少や高齢化による人手不足、農地の大規模化、中山間地農業の持続性など課題は山積している。このような中で食料安全保障の重要性が謳われるようになったが、昨今では米の生産・流通における安定への懸念など、食の根幹ともいえる稲作の動向について、多くの人が関心をもつようになった。農林水産省が公表した9月25日現在の令和7年産水稲の生産者が使用しているふるい目幅の予想収穫量は前年産より63万4千ｔ増加の715万3千ｔ。高止まりしている米価は当面下がることはないといわれる一方、稲作農家は概算金や取引価格の上昇を背景に機械更新を図ろうとする動きも目立つ。増産への対応、より一層の効率化･省力化がこれからの農業にとって欠かせない中で稲作農家にはなくてはならない田植機もユーザーニーズに合わせた機種がメーカーから多数展開されている。
