過去の記事一覧

  • JAISA、平成29年賀詞交歓会開催

    (一社)日本自動認識システム協会(略称:JAISA)は、1月12日、都内の主婦会館プラザエフにおいて、「平成29年JAISA賀詞交歓会」を開催し、会員企業・団体から約150名の代表者が出席した。 同協会は、バーコー…
  • ホンダ、高出力モデル小型耕うん機「パンチF503」を発売

    本田技研工業(株)は家庭菜園などでの作業を手軽に行える車軸ローター式小型耕うん機の高出力モデル「パンチ F503」を発売した。 発売されたのは「パンチ」F503/JH、同JAH、同BAHの3型式。好評の従来モデル「…
  • 東洋ライスが東京農大と包括連携協定

    東洋ライス(株)は昨年12月、東京農業大学(東京都世田谷区・高野克己学長)との間で、食品及び関連産業の活性化に貢献する活動を行うとともに食品開発への支援を通じた国際協力を展開し、地球規模での食料・環境問題への貢献を目指す…
  • サカタフェア2017開催

    (株)サカタのタネは、1月11日にパシフィコ横浜において「サカタフェア2017」を開催した。 同フェアは取引先向けの商談会で、同社の有力な仕入先や得意先が一堂に会し、新しい商品や企画の提案をはじめ、活発な情報交換を…
  • 長田通商、多目的作業車「マルチ・ワン」大型機種を追加

    長田通商(株)はイタリアのMultione社よりイタリア製の4WD多目的作業車「マルチ・ワン」を輸入販売している。今回、今まで発売して好評を博している機種がモデルチェンジ、また50、72、75馬力の大型機種を新たに加え販…
  • クボタ、堺製造所内に研究開発施設を新設

    (株)クボタは17日、研究開発体制グローバル化の一環で、機械事業のマザー工場である堺製造所(大阪府堺市堺区石津北町64)に研究開発施設を新設したと発表した。新施設は同社が世界各地で展開している機械製品の主要研究開発拠点と…
  • 秋田県大仙市の集落営農の6次産業化による地域の雇用確保

    農林水産省が取りまとめている平成28年度食料・農業・農村白書から、事例「集落営農の6次産業化による地域の雇用確保の取り組み(秋田県大仙市)」を紹介する。 秋田県大仙市にある農事組合法人中仙さくらファームは、 地域の農地…
  • 平成28年11月農業機械輸出入実績

    (一社)日本農業機械工業会は平成28年11月の農業機械輸出入実績(財務省通関統計)をまとめ公表した。11月の輸出は161億6733万円で前年比17.8%減だった。11月の輸入は41億6102万円で同5.9%減となった。1…
  • 農業競争力強化プログラムの2,3

    政府の農林水産業・地域の活力創造本部は昨年11月29日、「農林水産業・地域の活力創造プラン」を改訂した。新たに、農業の競争力強化のための改革として、「農業競争力強化プログラム」を追加した。その中で、全農の改革に言及した「…
  • リース活用で経営規模拡大へ

    農業機械を導入するに際してリース方式の注目が高まっている。JAグループのアグリシードリースなど支援制度が設けられたことも農業者の関心が集まっている一つの理由だ。本紙では、リースの内容やメリット、支援制度などを紹介した。ま…
  • 農作業をラクに楽しく、小物製品

    農業機械の展示会ではトラクタや田植機、コンバインだけでなく、小物製品も多数並んでいる。ちょっとしたアイデアで農作業をラクに楽しくしてくれる商品もある。また、バッテリー式など手軽に扱える商品も増えている。小物製品の一部を本…
  • 平成28年産4麦(子実用)の収穫量

    農林水産省は11月22日、平成28年産4麦(子実用)(小麦、二条大麦、六条麦、はだか麦)の収穫量を公表した。全国の4麦計の収穫量は、94万6500トンで、前年産に比べ23万4500トン(20%)減少した。このうち、小麦は…
  • 平成28年11月分の農機生産出荷実績

    (一社)日本農業機械工業会は会員企業から集計している日農工統計・農業機械生産出荷実績の平成28年11月分を公表した。11月の生産は303億4000万円で前年比27.6%増。うち国内向けは181億1000万円で同67.9%…
  • 独ユーロティアで子牛管理の数々の新製品

    ユーロティア2016が昨年11月13~16日の4日間、独ハノーバメッセで開催された。主催はドイツ農業協会(DLG)。開催期間中、2600社の出展の下、16万3千人が参集した。酪農や肉牛、養鶏、養豚、養殖まで家畜に関する川…
  • SIPでマルチロボ4台作業実現

    SIP(内閣府戦略的イノベーション創造プログラム)は、内閣府の総合科学技術・イノベーション会議が司令塔機能を発揮して、府省や分野の枠を超えた主導的な運営をすることで科学技術のイノベーションを実現するべく平成26年度に創設…

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