過去の記事一覧
-
令和4年度再来会（会長＝岸田義典、幹事＝藤森隆志、大谷隆二）が昨年12月24日、上野公園の韻松亭において会員10人が参加して開催された。長引くコロナ禍で外出を控える会員が多く、一昨年と同様、残念ながら少人数での開催とな…
-
地球温暖化の影響は、世界各地において異常気象として顕現化している。温室効果ガス削減は喫緊の課題であり、農機についてもみどり戦略などで、電動化や燃料のカーボンニュートラル化が目標に掲げられ、主要な動力源であるエンジンは、…
-
トラクタなどの農業機械に装着されているタイヤやクローラは、高速で走行する乗用車のタイヤに比べるとあまり注目されていないかもしれない。しかしここ最近の生産資材･原材料価格の高騰、生産･供給に関連するエネルギー価格の上昇は…
-
（一社）日本農業機械工業会は、令和4年11月の農業機械輸出入実績（財務省通関統計）をまとめ公表した。11月の輸出は303億4707万円で前年比17･0％増。11月の輸入は74億5835万円で同36･3％増だった。
…
-
ヤンマーホールディングス（株）は、「YANMAR TOKYO」を1月13日にグランドオープンする。クリエイティブディレクターである佐藤可士和氏のプロデュースにより、ヤンマーが創業時から大切にしてきた、ヤンマーらしさの象…
-
三陽機器（株）は、ミニショベル装着型草刈機ハンマーナイフモアーの新型「HKM-700PS」を2023年2月から発売する。中山間地では2～3tクラスのミニショベルへの草刈機装着の要望が根強くあり、これに応えて開発したもの…
-
（株）ヰセキ北海道は、中標津営業所と中標津整備工場を町内に拡張移転し12月15日にオープンした。国内有数の酪農地帯にあって統合を伴わない単独店舗としては井関グループ最大規模となる。機械が大型化する中で充実のサービスと迅…
-
（株）クボタは12月16日、同社と（株）秋田クボタ、秋田県大仙市の3者による「スマート農業等に関する連携協定締結」を発表した。同社は大仙市や地域の人々と連携して、スマート農業技術の普及と人材育成で協力し、地域農業の発展…
-
井関農機（株）は2022年12月7日、同社つくばみらい事業所において「2023年度上期新商品発表会」を開催し、国内･海外向けに新商品16品目21型式を発表した。今回、紙面では国内向けに自動抑草ロボット、海外向けは欧州向…
-
スガノ農機（株）は17日、「ふいご祭感謝フェア2022」を開催し、当日は地元農家や市民、遠方からの農家など500人超を参集した。今年5回目を迎えた感謝祭。地元への感謝と認知度向上の目的もあり、2018年より開催。学校の…
-
DJI JAPAN（株）農業ドローン推進部は、Mavic3Multispectral（M3M）を発売し1月からの出荷を予定している。精密農業や環境モニタリング分野をはじめ幅広い用途に向けて開発されたもので、マルチスペク…
-
（株）クボタは1月1日付の役員異動･機構改革･人事異動を行った。機械統括本部に「国内農機事業推進部」を新設し、農機国内営業本部副本部長で農機国内営業部長の鶴田慎哉エグゼクティブオフィサーが国内農機事業推進部長を兼務する…
-
（株）オーレックは1月1日付で体制変更ならびに人事異動を行う。【体制変更】◇内容…主に経営管理を担う（株）オーレックホールディングス、主に農機事業を担う（株）オーレック、主に研究開発事業を担う（株）オーレックR&…
-
国際農機（株）は、仏Sulky（サルキー）社の国内総代理店として同社製品を取扱っている。そのサルキー社が以前、OEMでパワーハローを生産していたイタリアのFRANDENT GROUP SRL（以下、フランデント）の主要…
-
（株）ミツワは12月1日付で役員人事を行った。それによると、代表取締役会長に中村七子氏が就任し、代表取締役社長に百瀬慶一氏がそれぞれ就任した。また専務取締役には若林一実氏が昇任した。同社の新たな陣容は次の通り。▽代表取…
ページ上部へ戻る
Copyright © 週刊「農機新聞」 All rights reserved.
