過去の記事一覧

  • オーレック、新型ラビットモアー発売

    (株)オーレックは果樹園や太陽光パネルの下草刈などに最適な、乗用草刈機「ラビットモアーRMK180」を発売した。同製品は、果樹園の木の幹周りや太陽光パネルの下などの草刈で好評を博した乗用草刈機「RMK151」の後継機。…
  • スチール、バッテリー製品レンタル無料クーポン配布

    (株)スチールは、6月30日までの期間中に、同社HP上の応募フォームから登録したユーザーにSTIHLショップ協賛店で STIHL製品を1泊レンタルできる無料クーポンを配布している。同クーポンは、 STIHLバッテリー製…
  • 農業情報学会、通常総会を初のネット開催

    農業情報学会(南石晃明会長)は23日、2020年度通常総会を開催した。23・24日にかけて行われた2020年度年次大会(関連4面)の一環として行われた同総会。コロナ禍の影響により同学会初のネット開催となったが、総会で約…
  • 農林省、農業支援サービス向けの施策紹介

    農林水産省はこのほど、次世代型農業支援サービスを育成・創出する施策の一環として、事業者向けに「農業支援サービス関連施策パンフレット」を作成し公開した。農業支援サービスに取り組んでいる、または取り組もうとしている事業者に…
  • シンジェンタジャパン、農薬危害防止運動推進ポスター作成

    シンジェンタジャパン(株)は、製品の安全使用・適正保管と登録農薬の適正使用に傾注している。製品の安全使用は同社の最優先事項となっており、農薬の安全性や適切な取り扱いについて、研修会や様々なメディアを通じて啓発活動を展開…
  • 宝田工業、新社長に天野廣海氏

    宝田工業(株)は3月31日、天野正明氏が代表取締役社長を退任し、後任に常務取締役の天野廣海(あまの・ひろみ)氏が昇格就任した。同社は1955年に京都市で創業し、家庭用・業務用の精米機をはじめ、製粉機、粉砕機などの食糧加…
  • AgVenture Lab、支援8社を決定

    オープンイノベーションを実現する拠点としてJAグループが東京都千代田区に開設した(一社)AgVenture Lab(アグベンチャーラボ)は5月18日、第1次産業を対象とするコーポレートアクセラレーターの取り組み「JAア…
  • 日本農業法人協会、コロナ契機に政策提言

    日本農業法人協会は、新型コロナウイルス感染症の国内及び世界的な流行に伴う諸課題解決に向けた特別政策提言及びプロ農業経営者の目線で作成した政策提言をまとめ、5月22日に農林水産省に提出、公表した。特別政策提言は「農産物の…
  • 農業情報学会、2020年次大会開催

    農業情報学会は5月23・24の両日、2020年度年次大会を開催した。当初は機械振興会館(東京都港区)での開催を予定していたが、新型コロナウイルス感染拡大に伴う対応として、ビデオ会議システムを利用したネット大会に変更、約…
  • 農業情報学会、イノベーション大賞表彰

    農業情報学会は23日、年次大会の一環として「農業イノベーション大賞2020」の表彰式と受賞講演会をネット開催した。今回が初の試みで、大賞1件、優秀賞3件、選考委員会特別賞1件の全5件が選出された。大賞は(株)浅井農園・…
  • JA全農、スマホで簡単土壌分析

    JA全農は、自分が使っているスマートフォンと土壌分析用試験紙を組み合わせ、簡易土壌分析が行える土壌診断ツールを開発し、6月下旬から販売を始める。分析に必要なものは土壌分析試験紙「スマートみどりくん」と小型簡易測色ツール…
  • AGRI SMILE、動画の農業者育成システム

    プロ農家の栽培動画を配信するサービスの開発、民間企業などへの農業後継者育成システムの提供などを行っている(株)AGRI SMILEは、自社が開発した動画による後継者育成システム「AGRIs for Team」をJAとぴ…
  • 三井住友海上など、牛の診療費を補償する国内初のサービス

    三井住友海上火災保険(株)とデザミス(株)は、このほど、デザミスが開発した牛の行動モニタリングシステム「U―motion」に保険を付帯した「牛の診療費補償サービス」の提供を開始した。U―motionは、牛の首に取り付け…
  • 日農工、令和2年4月分 農機生産出荷実績(日農工統計)

    (一社)日本農業機械工業会は会員企業から集計している日農工統計・農業機械生産出荷実績の令和2年4月分を公表した。4月の生産は335億1400万円で前年比28・4%減。うち国内向けは216億800万円で同25・6%減、輸…
  • 農林省、生産者等の食品トレーサビリティに関する意識・意向調査

    農林水産省はこのほど生産者等の食品トレーサビリティに関する意識・意向調査を取りまとめ公表した。同調査は農業者、漁業者及び流通加工業者を対象とし、令和2年1月中旬から2月中旬にかけて実施されたものである。【出荷の記録】の…

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