持続可能な農業に向けて、田植機
- 2024/11/5
- 特集
- 農機新聞 2024年（令和6年）11月5日付け
このほど農林水産省が発表した、9月30日時点の今年産米の1等比率は77･3％。前年同期比で17･7ポイント上回り、平年並みの水準を回復した。また、同省では来年産米の適正生産量を昨年産予想収穫量と同じ683万tに設定し、今夏低水準となった在庫量の引き上げを狙う。米需要は減少傾向が続いているが、日本の風土に鑑みたとき、食料を安定的に供給していくためには米生産が要であることはいうまでもない。農業従事者が減少する中、みどりの食料ステム戦略が掲げる環境負荷低減に向けた目標達成を目指しながら農業生産性の維持･向上を図る必要があり、そのためにはスマート農業技術の開発･普及拡大が不可欠となる。ここでは改めて、みどり税制の対象となるメーカー各社の田植機を中心に取り上げながら、環境負荷低減に資する技術について見てみたい。
