カテゴリー：技術
-
東日本電信電話（株）（NTT東日本）は新しい通信規格「ローカル5G」を使い、新たなビジネスやサービスを共に創出しようとする企業らに向け、今年2月、東京大学と共同で検証環境「ローカル5Gオープンラボ」を東京都調布市のNT…
-
高知県は全国一のゆず生産地だが、高齢化や労働力不足、加えて機械化が進んでおらず生産力の維持が危ぶまれている。そうした中で令和2年度スマート農業実証プロジェクトとして北川村スマート農業実証コンソーシアムの『柑橘の超省力化…
-
（一社）日本養豚協会（香川雅彦会長）は、飼料用米を活用してブランド化するなど、飼料用米活用畜産物を販売している畜産事業者を表彰する「第4回飼料用米活用畜産物ブランド日本一コンテスト」を開催するにあたり、10月31日まで…
-
農研機構はこのほど、温暖化の影響評価と適応策の研究成果を、わかりやすく紹介する書籍「地球温暖化と日本の農業─気温上昇によって私たちの食べ物が変わる!?」を出版した。同書では、現場での栽培試験や数値シミュレーションなど、…
-
農林水産省が実施する「イノベーション創出強化研究推進事業」は、異分野のアイデアや技術などを農林水産分野に導入する研究開発を重点的に支援する提案公募型研究開発事業。このほど、研究終了後2―5年ほど経過した190課題の中か…
-
農林水産省はこのほど、（国研）産業技術総合研究所との共同研究で、AIにより人工衛星画像などを解析し、形状変化のあった筆ポリゴンを含む区画を抽出する手法を開発した。筆ポリゴンとは、衛星画像などをもとに、ほ場ごとの形状に沿…
-
（一社）農業電化協会（田澤信二会長）はこのほど、新型コロナウイルス感染防止対策に鑑み、第7回社員総会を書面決議により実施した。また、例年社員総会の前に開催される農業電化推進コンクール表彰式は中止となり、表彰状は各地区事…
-
AIを活用した自動収穫ロボットの開発を行うAGRIST（株）（以下アグリスト）は今回、（一社） AgVenture Lab（アグベンチャーラボ）と（株）ゼロワンブースターが共に運営する「JAアクセラレーター」の支援…
-
農研機構は、農地集約や転作作物などさまざまな理由で水田における農業用水の需要が変化し、用水計画の見直しや利水調整などが必要になってきている状況から、そうした調査などに活用する目的で、衛星データを用い、代かき時期（取水開…
-
今回は本体表示です。「業界団体でしっかりルールを決め運用している」とこの業界の皆様が言われています。ネット上のトラクターなどの取扱説明書を見ると業界団体が決めたラベルと注文番号が記載されています。ここで違和感を持ちます…
-
野菜流通カット協議会は8月27日、加工・業務用ブロッコリー生産ほ場における機械収穫作業現場の視察及び、ブロッコリーに関連する機械化体系の最新情報、生産現場の状況、研究報告等を紹介するセミナーを北海道富良野市にて開催する…
-
（一社）日本陸用内燃機関協会はこのほど、平成31年4月―令和2年3月の陸用内燃機関の出荷台数実績を公表した。販売経路別では、ガソリンエンジンの出荷は国内・輸出を合わせた自家用が142万4千台、国内OEMまたは国内最終需…
-
（一社）日本農業機械工業会は令和2年5月分の農業機械生産出荷実績（経済産業省生産動態統計）をまとめ、公表した。5月の生産は236億3千万円で前年同月比39･7％減、生産の1―5月の累計は1653億5900万円で同18･…
-
農研機構はこのほど、UECS対応センサユニットA型作製マニュアルを公開した。温室内の温度、湿度、飽差、炭酸ガス濃度などを測定できる安価なUECS対応型センサの自作方法を紹介しており、同ユニット単体でSDカードに長期間の…
-
（株）マーケットエンタープライズは、5月に全国の売り買いしたい農家や農機店が中古農機売買のインターネットサイト「全国中古農機市場」を通して取引する国内トップ級のマーケットプレイスとなるJMMを事業譲受し、（株）UMMを…
ページ上部へ戻る
Copyright © 週刊「農機新聞」 All rights reserved.
