日本学術会議、生産農学視点の緩和策~公開シンポジウム
- 2026/3/9
- 技術
- 農機新聞 2026年(令和8年)3月10日付け

日本学術会議農学委員会農学分科会は3月28日午後2時半~5時、群馬県の高崎健康福祉大学3号館101講義室およびオンラインを併用し、公開シンポジウム「気候変動を食い止める農業生産技術~今、我々に何ができるか~」を開催する。(一社)日本作物学会、(一社)園芸学会共催。気候変動に伴う激甚な気象災害が農業の持続可能性に影響を及ぼすようになる中、政府は2050年のカーボンニュートラルを掲げ、農業分野にも対応の強化を求めているが、従来は適応策中心で緩和策は不十分であった。農業はメタンや亜酸化窒素など強力な温室効果ガスを広域的に排出する特性を有する。このような農業特有の状況を踏まえ、このシンポジウムでは、生産農学の視点から緩和策に焦点を当て、食料安定供給と環境負荷低減を両立する技術への転換を促すことを目的に開催される。


