アーカイブ:2022年

  • 三菱メイキ、汎用エンジン新スタート方式を市場投入

    三菱重工メイキエンジン(株)は汎用エンジンの新スタート方式「D―LieM Start(ドリームスタート)」の市場投入を発表した。同社は小型・長寿命のLi―ion電池を搭載した始動方式(自己充電)である「MiLai St…
  • 大興貿易、アンナプルナペレットが好評

    大興貿易(株)は、土壌の生物性の改善を強力支援するインド生まれの微生物入り土壌改良材「アンナプルナ」シリーズの新製品である「アンナプルナペレット(12kg)」を昨年発売、ペレット化したことにより、ライムソワー、ブロード…
  • 農林省、作業安全有識者会議の第5回会合

    農林水産省は18日、農林水産業・食品産業の現場の新たな作業安全対策に関する有識者会議の第5回会合を開催した。昨年3月に公表された「農林水産業・食品産業のための規範」について、現場への浸透と作業安全意識の向上を図るために…
  • 農林省、作業安全Weekをオンライン開催

    農林水産省は、2月14~18日、「農林水産業・食品産業 作業安全推進Week」を実施し、オンラインシンポジウムなどを開催する。申し込み期限は2月9日まで。農林水産業・食品産業に関わる人が、作業安全対策を「自分事」と捉え…
  • 日本農業機械化協会、農作業安全ポスター作成

    (一社)日本農業機械化協会は「令和4年春の農作業安全運動推進啓発ポスター」を作成した。毎年、春の農作業が行われる3~5月を重点期間として、農林水産省をはじめ、全国の関係機関の協力の下、春の農作業安全確認運動が行われてい…
  • 日本生産者GAP協会、2月にGAPシンポ

    (一社)日本生産者GAP協会は2月8日、2021年度GAPシンポジウムをオンラインで開催する。テーマは『持続可能な農業の国際戦略~世界のGAPステージ3~』。世界のGAPステージは第3段階に移行しており、昨夏の東京オリ…
  • 農林省、RCEPの利用解説でセミナー

    今年1月1日、日本とASEAN10カ国、中国、韓国、オーストラリア、ニュージーランドの計15カ国が参加するメガEPA(経済連携協定)であるRCEP(地域的な包括的経済連携)協定が発効した。農林水産省は、RCEP協定の発…
  • 日本植物防疫協会、農薬施用新技術テーマにシンポジウム

    (一社)日本植物防疫協会(早川泰弘理事長)は18日、シンポジウム「新しい時代に向けた農薬の施用法の現状と将来を考える」をオンラインで開催した。コロナ禍の再拡大により、当初の会場併催は中止となったが、全国から750人超が…
  • 経産省、除雪機使用に注意喚起

    経済産業省では、今冬も大雪の影響で除雪機による死亡事故が既に発生しており、注意を強く喚起している。昨年度も除雪機により、死亡事故7件、重傷事故5件と多くの重篤な被害が発生しており、昨年12月、除雪機の安全な使用について…
  • 日農工、令和3年11月分農業機械生産出荷実績(経済産業省生産動態統計)

    (一社)日本農業機械工業会は令和3年11月分の農業機械生産出荷実績(経済産業省生産動態統計)をまとめ、公表した。11月の生産は396億100万円で前年同月比31・5%増、生産の1~11月の累計は4395億8200万円で…
  • 農研機構、AIでウンカ類を自動カウントする技術を開発

    農研機構は13日、イネ害虫として知られるトビイロウンカ、セジロウンカ、ヒメトビウンカの発生調査において、調査板の画像からこれらイネウンカ類を自動認識するAIを開発したと発表。この自動カウント技術を用いるとウンカ類を90…
  • 農研機構生研支援センター、イノベーション創出強化研究推進事業の公募

    農研機構生研支援センターは、令和4年度予算「イノベーション創出強化研究推進事業」を実施するため、委託研究課題を公募している。公募期間は2月14日(正午)まで。『「知」の集積と活用の場』からの提案など、異分野のアイデア・…
  • 令和3年11月農業機械生産出荷実績(経済産業省生産動態統計)

    (一社)日本農業機械工業会は令和3年11月分の農業機械生産出荷実績(経済産業省生産動態統計)をまとめ公表した。11月の生産は396億100万円で前年同月比31・5%増、生産の1~11月の累計は4395億8200万円で同…
  • 令和2年肥育豚生産費

    農林水産省はこのほど、令和2年肥育豚生産費をとりまとめ公表した。それによると、令和2年の肥育豚1頭当たり全算入生産費(資本利子・地代全額算入生産費)は3万3622円で、前年に比べ0・6%減少した。生体100kg当たり全…
  • 岐路に立つ米の現状と今後~稲作大特集

    日本の米が激動の中にある。毎年、消費量が10万tペースで減少していく中、長引くコロナ禍による消費減退が追い打ちをかけ、令和3年産の主食用米は大幅な作付転換が必要な状況となった。行政、JA、稲作経営農家、農業法人など、さ…

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