アーカイブ:2021年 6月

  • 令和2年 木材統計

    農林水産省はこのほど、令和2年木材統計をとりまとめ公表した。【素材需要の動向】令和2年の素材需要量は2355万立方mで、前年に比べ279万8千立方m(10・6%)減少した。これを需要部門別にみると、製材用は1485万1…
  • 令和元年度6次産業化総合調査ほか

    農林水産省は、令和元年度の6次産業化総合調査の結果を公表した。【概要】令和元年度の全国の農業生産関連事業による年間総販売金額は2兆773億円で、前年度に比べ1・3%減少した。全国の農業経営体による農産物の直接販売におけ…
  • 収量を維持する土壌消毒

    同じ作物を同じ畑で作り続けると問題になる連作障害。同種・同科の作物を同一ほ場で繰り返し栽培すると、根から放出される生育阻害物資が土中に蓄積したり、その作物を好む特定の土壌病原菌や土壌害虫が大量に増加してしまい、生育障害…
  • 効率化に貢献、営農支援システム

    営農支援システムは、パソコンやスマートフォンなどを使って、ほ場管理、肥培管理、作業計画、作業記録、作業進捗管理などを行うためのシステム。農業の効率化を図るべく、たくさんの製品が開発されている。システムと連動する農機(機…
  • 5G通信関連の世界市場調査

    マーケティング&コンサルテーションの(株)富士キメラ総研は、2020年に先進国の主要キャリアが5G通信サービスを開始したことで、新型コロナウイルス感染症の影響がありながらも好調な5G通信対応エッジ機器、米中貿易摩擦の影…
  • ホームセンターにおける購買行動

    フィールド・クラウドソーシング事業を展開するソフトブレーン・フィールド(株)は、全国のアンケートモニターから独自に収集する「マルチプルID―POS購買理由データ「Point of Buy」から、コロナ禍での消費者購買行…
  • 農機新聞6月29日付 カラー2部特集 新しい農政の実現に向けて 

    〇…巻頭論説「人口減に対応した政策を~農業を支えるのは新しい機械化~」 〇…ICT活用による大規模稲作経営と人材育成 〇…米の輸出拡大と環境保全型農業 〇…有機米の普及に向けた一歩 〇…ラジコン…
  • クボタ、新製品4機種5型式を発表

    (株)クボタは14日、【ホビー層向け3馬力】ミニ耕うん機ミディSmile「TMS300」をはじめ、【狭い場所で旋回可能】乗用モーア「T2090BR-J」、同「G231HD-J」、【新KSASに機能追加・入会キャンペーン…
  • 三菱マヒンドラ農機、事業報告会を開催

    三菱マヒンドラ農機(株)は16日、事業報告会を機械振興会館で開催した。20年度売上高は408億6千万円(前期比10.5%減)と報告。新製品発表をはじめ今年度施策として(1)デモやSNSを通じたアプローチ(2)グループシ…
  • ヤンマーHD、「施設園芸・植物工場展(GPEC)2021」に出展

    ヤンマーホールディングス(株)、ヤンマーアグリジャパン(株)、ヤンマーグリーンシステム(株)とヤンマーエネルギーシステム(株)は7月14日~16日、Aichi Sky Expo(愛知県国際展示場)で開催される「施設園芸…
  • 井関農機、有人監視型ロボット田植機発表

    井関農機(株)は6月9日、YouTubeを通じて「ISEKI2021年度下期新商品」9品目17型式を発表した。今回紙面では一輪管理機3型式、ロボット田植機1型式、普通型コンバイン1型式を紹介する。【ロボット田植機】「I…
  • 日施園、「施設園芸・植物工場展(GPEC)2021」記者発表会開催

    開幕の迫った(一社)日本施設園芸協会主催の「施設園芸・植物工場展2021(GPEC)」記者発表会が6月16日、東京都内で開催された。6回目となる施設園芸と植物工場に特化した国内唯一の専門展示会で、各方面から関心を集めて…
  • タイガーカワシマ、食品洗浄機に新型登場

    (株)タイガーカワシマは好評の食品洗浄機「アクアウォッシュシリーズ」の新製品 として「アクアウォッシュ・マルチ TWS―900」を7月1日より発売する。独自の「クリアウェーブ水流」で食品を傷めず洗浄できる食品洗浄機とし…
  • 井関農機、有機米デザインと業務提携

    井関農機(株)は10日、有機米デザイン(株)と、有機農業の普及発展に向け、稲作用「自動抑草ロボット」の開発と販売に関する業務提携を締結したと発表した。また同日、茨城県坂東市の(有)アグリ山﨑のほ場でお披露目会を開催した…
  • 山本製作所、ワクチン職域接種

    (株)山本製作所は政府による新型コロナワクチンの職域接種要請に対応するため、地元天童市の企業と連携し職域接種を行う。対象となるのは同社従業員とその家族など約400人。同社だけでは要件である1000人以上を確保できないた…

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