アーカイブ:2020年

  • 作物の暑さ対策にスキーポンアグリ

    大興貿易(株)が販売しているバイオスティミュラント資材「Skeepon Agri(スキーポン アグリ)」が、高温などの環境ストレスから作物を守ることができる製品として注目を集めている。同製品は、理研ベンチャー認定企業ア…
  • ウッドベル、トライリンク・ソーチェーンユーザー取材

    米国アトランタに本社を置き、ソーチェーンやガイドバーなどを扱っている「TRILINK Saw Chain LLC社」の日本総代理店の(株)Wood Bell。同社が扱う TRILINK の製品は、本社がある米国をはじめ…
  • 【横顔】エム・エス・ケー農業機械(株)代表取締役社長に就任した齋藤良幸氏

    7月1日付役員人事で代表取締役社長に就任した。抱負として「三菱商事グループの中でも長い歴史があり、三菱の三綱領を体現した会社だと言える当社は、輸入農機を通して日本の農業機械化に向けて共に歩んできたと自負している。大先輩…
  • 山本製作所、シリーズ充実AI乾燥機

    (株)山本製作所のAI搭載遠赤乾燥機「Windy BUILD(ウインディ ビルド)」シリーズが活発な動きを見せている。コーン乾燥機能標準搭載(業界初)の汎用タイプ「HD―VAM」シリーズは、「籾・麦・大豆・そば・コーン…
  • ニッポー、潅水NAVIがクラウド対応

    (株)ニッポーは、栽培管理の中でも作物の生育に大きく関わる潅水作業のコロナ禍における接触機会の低減と労力削減をさらに進めるべく、潅水装置「潅水NAVI」を9月1日よりクラウド対応した。統合環境制御まで必要がない小規模、…
  • 農林省、農業資材の供給状況調査

    農林水産省では、一昨年から農業者が良質かつ低廉な農業資材を調達する際や、農業資材メーカーの合理化に向けた検討の参考になるよう、国内外における農業資材価格などの調査を実施しているが、このほど、令和元年度の調査結果をまとめ…
  • 農研機構、試験所認定を取得

    農研機構はこのほど、農業機械試験において国内初となる「ISO/IEC17025:2017」の認定を取得した。ISO/IEC17025:2017は「試験所認定」とも呼ばれるもので、特定の種類の試験や校正業務を行う試験所や…
  • やまびこ、新型チェンソーを発表

    (株)やまびこは、新型チェンソーを発表した。今回はその速報として排気量73.5㎤のプロフェッショナル向けのハイパワーチェンソーとして発表したKIORITZとして最大排出量となるCS73RSとShindaiwa E307…
  • ファームノートHD、酪農生産のDX化

    酪農・畜産向けIoTソリューションを提供する(株)ファームノートホールディングス(北海道帯広市・ファームノートHD)は、子会社となる(株)ファームノートデーリィプラットフォームが、北海道中標津町に自社牧場を立ち上げ、酪…
  • 農林省、農福連携を2泊3日で学ぶ

    農林水産省は農福連携を実践、支援しようとする人が農福連携を総論的に学ぶ機会を提供するため、2泊3日の農福連携支援研修を企画、その受講者の募集を始めた。対象は①自治体職員・普及指導員・JA職員②障害福祉サービス事業所職員…
  • 農林省ほか、グリーンイノベーション戦略WG

    グリーンイノベーション戦略推進会議ワーキンググループ(WG)(座長:関根泰早稲田大学理工学術院教授)の第3回会合が8日、オンラインで開催された。農林水産業分野の炭素吸収源をテーマに、国立研究開発法人による技術開発や事業…
  • 愛媛農機販売、本社を移転

    愛媛農機販売(株)は新本社が9月末に完成するのに伴い本社を左記へ移転し10月5日から営業開始する。【概要】▽移転先=〒799-3111・愛媛県伊予市下吾川1856番1▽電話=代表089(982)1800、営業部089(…
  • 農林省、米農家8人の動画公開

    農林水産省は、スマート農業の社会実装を加速化するため、令和元年度スマート農業実証プロジェクトに参画する農業者(水田作)のうち、代表的な8人から実証効果や経験をインタビューし、とりまとめた動画(農業者REAL VOICE…
  • 日本養豚協会、家畜盗難で注意喚起

    日本養豚協会は会員向けに家畜盗難防止対策強化の呼びかけを行っている。栃木、群馬、茨城県で7月上旬以降、家畜盗難が相次いでいる。同会でも関連県組織に問い合わせたところ、正確な件数は把握できないものの、養豚場でも子豚を中心…
  • 野菜流通カット協議会、ブロッコリー現地検討会

    加工・業務用に使われる野菜の多くは生産拡大を図るため、機械化一貫体系の導入が重要といわれる。ブロッコリーも生産規模の拡大や効率化のための技術開発が求められている。こうした状況を踏まえ、野菜流通カット協議会(木村幸雄会長…

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