アーカイブ:2016年 8月
-
(株)ルートレック・ネットワークス=は、次世代養液土耕システム「ZeRo.agri(ゼロアグリ)」に土壌の環境状態や培養液の供給状況の把握と指示などが行なえる「ZeRo.agriⅡ」を発売した。従来機を購入しているユーザ…
-
ドイツ農業協会(DLG)が主催するユーロティア2016が11月15~18日に独ハノーバー国際見本市会場で開催される。ユーロティアは、養牛・養鶏・養豚・養羊・養殖などを対象とした畜産関連機械や技術が一堂に会する世界最大の展…
-
福岡県うきは市のキャニコムは農業機械・土木建設機械・林業用運搬車・草刈作業車など産業用機械の製造販売を行っている。100カ国取引・100年企業・100億円企業を目標にした「ビジョン300」を掲げている包行社長に今後の方向…
-
(一社)日本農業機械工業会は平成28年6月の農業機械輸出入実績(財務省通関統計)をまとめ公表している。紙面でその概要を紹介。…
-
本格的な稲刈りが目前だ。早場米地帯ではすでに稲刈りが始まっているが、全国での稲刈りがピークとなるのは旧盆明けである。農家にとっては最も心弾む時期である。農家は手塩にかけて育てた米をいつまでも美味しく食べたいと考えている。…
-
乾燥機は一連の稲作生産体系の最終部分を担う重要な機械である。良質米生産に重要な役割を果たすと言ってよい乾燥機は、各社ともさらなる進化を続けている。担い手農業者の急激な規模拡大や、中・小規模農業者の低コスト農業経営に貢献し…
-
農林水産省は7月29日、生産者の米殻在庫等調査結果(平成28年6月末見込み/平成27年度)を公表した。平成28年6月末見込みの調査期間は毎月末現在で集計戸数2578戸。平成
27年度の調査期間は27年4月から28年3月…
-
農林水産省大臣官房統計部は被災農業経営体・漁業経営体の経営復興状況定点調査として「東日本大震災による津波被災地域における農業・漁業経営体の経営状況について」( 平成27年結果)を7月に公表した。これは、東日本大震災におい…
-
第2回日本モンゴル農業フォーラムが7月27日に約200人の出席者を集めて帯広市で開催された。十勝農業機械協議会が主催者となり、(一社)日本モンゴル農業協力機構、(一社)北海道農業機械工業会が共催、外務省、駐日モンゴル国大…
-
高元恩・中国農業機械工業会名誉会長を団長とする中国訪日団が8月2日、小社を訪れ岸田義典社長と日本農業や中国農業について意見交換をした。訪日団はこの他、
(株)IHIスター、東洋農機(株)、(株)ロールクリエイト、(株)…
-
全国農業協同組合連合会は7月29日、第40回通常総代会を都内のANAインターコンチネンタルホテル東京で開催した。総代会では、平成27年度事業報告などすべての議案を承認。取扱高は、計画4兆7681億円に対して実績4兆694…
-
全国都市農業振興協議会は8月3日、平成28年度総会を都内の全国都市会館で開いた。開会にあたり奥ノ木信夫会長(埼玉県川口市長)は「昨年4月に都市農業振興基本法が成立し、今年5月に同基本計画が閣議決定されたことは私たちの活動…
-
農研機構は8月1日、シンポジウム「薬用作物の国内生産拡大に向けた研究開発の方向性」を大阪市東淀川区の新大阪丸ビル別館で開催した。研究成果の発表や今後の技術開発などを議論し、研究機関、大学、行政・普及機関、生産者・生産者団…
-
国際機関日本アセアンセンターは独立行政法人国際協力機構(JICA)と共催で7月28日、「ASEAN最新事情講座~ベトナムの農業・農業機械~」を都内アセアンホールにて開催した。100人定員のところ、200人以上が参集し、関…
-
2016年度農業食料工学会関東支部セミナー「アシストスーツ開発・利用の現状と適用可能性を探る」が8月2日、筑波大学にて開催された。農業食料工学会関東支部細川寿支部は、「近年、身体装着型の作業アシスト装置の一部が農業分野、…
ページ上部へ戻る
Copyright © 週刊「農機新聞」 All rights reserved.