アーカイブ:2016年 8月

  • フジイコーポレーション、新型小型除雪機Sk810M2発表

    フジイコーポレーション(株)は、独自開発の新機構「ミラクル投雪機能」を装備した10馬力の新型小型除雪機Sk810M2を発表した。これによりミラクル投雪シリーズは、10~22馬力までガソリン5型式・ディーゼル1型式の計6型…
  • 第18回自動認識総合展、9月14〜16日開催

    (一社)日本自動認識システム協会(JAISA)を主催の「第18回自動認識総合展」が9月14~16日の3日間、東京ビッグサイト(東4ホール)にて開催される(写真は前回の様子)。同展は、バーコード、二次元シンボル、RFID、…
  • 【人事】ヤンマー、9月1日付人事異動

    ヤンマー(株)は24日、9月1日付の人事異動を発表した。 【ヤンマーホールディングス(株)役員異動】▽退任=小林直樹(取締役・グローバル人事部ゼネラルマネジャー、社長室ゼネラルマネジャー) 【ヤンマー(株)役…
  • 愛菜ファーム、玉ねぎ茎葉切り機発売

    愛菜ファーム(株)は、マルチ剥ぎを手軽に素早く行なえる、たまねぎ茎葉切り機「ASUTEMU CUTTER(アステム カッター)AF1500A」(特許出願中)を発売した。同製品の特徴は、(1)34・50・70馬力のトラクタ…
  • 三洋、穀類搬送機器「秋太郎ポップ」が人気

    (株)三洋の穀類搬送機器が、今年も収穫作業の強い味方として人気を集めている。特に、軽い・扱いやすい・操作簡単・工具不要と、同社だけの「オンリーワン機能」を各種採用した籾・麦搬送コンテナ「秋太郎」のニューモデル「秋太郎ポッ…
  • 【人事】井関農機、役員の委嘱業務変更・8月10日付

    井関農機(株)は、平成28年8月10日付で、次の通り役員の委嘱業務の変更を決定した。 【役員の委嘱業務の変更】(平成28年8月10日付)▽取締役執行役員営業本部副本部長施設事業部、部品事業部担当=山路一隆(取締役執…
  • 井関松山製造所、ISEKI「もの育」イベント開催

    (株)井関松山製造所では、将来を担う子どもたちに物づくりへの関心を高めてもらうことを目的に「もの育(ものづくり教育)」を開催している。このISEKI「もの育(ものづくり教育)」イベントが8月6日に同本社内において開催され…
  • 石井製作所、稲作大規模化・省力化対応機の2機種

    (株)石井製作所は「第93回山形農業まつり農機ショー」において、稲作の大規模化・省力化につながる「無コーティング代かき同時播種機」ならびに「密播・飼料用米対応型播種機」を展示している。紙面では、これら2機種の概要を紹介。…
  • ヤンマー、バイオイノベーションセンター「倉敷ラボ」が稼働

    ヤンマー(株)は25日、岡山県倉敷市内に開設した「バイオイノベーションセンター倉敷ラボ」の記者見学説明会を開催した。同施設は植物・作物関連のバイオテクノロジーとエネルギー利用の研究開発拠点で、翌26日から本格稼働している…
  • 静岡製機、乾燥機の遠隔モニタリングシステムを発売

    静岡製機(株)は、乾燥機を遠隔モニタリングにより、見られて知らせて安心管理ができるシズオカスマートドライヤーモニタリングシステム『SSDM』(遠隔モニタリングシステム)を新発売した。SSDMは、いつでも・どこからでも乾燥…
  • カルイ、樹木粉砕機が各地で活躍

    (株)カルイは今年4月に創業100周年を迎えた。同社の長い歴史の中でも、特に「樹木粉砕機」は昭和50年に国産1号機を世に送り出して以来、同社の提唱する「粉砕からはじまるエコロジー」ともあいまって活躍の場を広げている。剪定…
  • 山本製作所、新型籾摺機4型式発売

    (株)山本製作所は7インチ大型カラータッチパネルを搭載し、アニメーションで運転手順・状況を確認でき、問題時にも画面タッチで解決できる新型籾摺機「YRZシリーズ」を発売した。発売されたのはYRZ350GXAK(処理能力12…
  • 岩手県他、第1回いわてICT農業祭を9月3日開催

    岩手県と農研機構・東北農業研究センターは、「第1回いわてICT農業祭~最先端のICT技術で楽して稼ぐ!」を9月3日、北上市内の岩手県農業研究センターをメイン会場、盛岡市内の東北農業研究センターをサブ会場に開催する。またプ…
  • 岩手県、農作業死亡事故の傾向

    岩手県農産園芸課は平成17年から26年までの岩手県における農作業死亡事故の傾向を取りまとめ公表している。10年間の平均では、年に13.8件の死亡事故が発生している。このうち農業機械が関係する事故は全体の78.2%を占めて…
  • 岩手県、産地パワーアップ事業の概要

    TPPの大筋合意以降、政府では様々な対策が検討され具体的な予算措置が行なわれている。TPPの影響が大きい農林水産分野では、総合的なTPP関連政策大綱に基づき、平成27年度補正予算で産地パワーアップ事業を措置した。予算規模…

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