農業に不可欠、ドローン
- 2025/5/12
- 特集
- 農機新聞 2025年（令和7年）5月13日付け
農業従事者の減少と高齢化、1経営体当たりの営農規模の拡大など、農業構造が大きく変化する中で、今や農作業の省力･軽労化には不可欠といえる農業用ドローン。最も利用が進んでいる農薬散布では、平成30年度で3万ヘクタールほどの散布面積であったが、令和5年度では100万ヘクタールを超えた。このような農業資材を散布できるドローンは、年間3千～4千台ほどが販売。またドローンに適した高濃度少量散布に対応した農薬の登録数も着実に増加しており、令和5年度には、平成30年度の倍以上となる1300種に達し、主流である稲･麦だけでなく、野菜、いも、豆、果樹といった品目にも広がっている。ここでは、農薬散布をはじめ、多様な用途に対応するドローンの活用事例を紹介する。
