ますます便利に、営農支援システム
- 2023/5/29
- 特集
- 農機新聞 2023年(令和5年)5月30日付け
農業従事者の高齢化と減少に伴う労働力不足に対応するために、営農規模の拡大や、農地の集積・集約などが進んでいるが、将来にわたり農業を持続可能とすべく、生産性を維持・向上させていくためには、省力化に対応した農業技術が不可欠となっている。生産現場では、これまで人手や熟練者の知識・技に頼ってきていたが、それゆえ技術の継承が難しく、また無駄も発生していた。それらを解消し、より効率的・高品質な生産を実現するためには、スマート農業技術は必須であり、また生産から流通・販売まで一括で管理できる営農管理システムを活用していくことが肝要となる。ここでは、主要農機メーカーが提供する営農管理システムの概要を一例として挙げながら、多くの農業者がメーカーによらずスマート農機を利用できるようにするオープンAPIの取り組みについて紹介する。