アーカイブ:2016年

  • ヤンマー、バイオイノベーションセンター「倉敷ラボ」が稼働

    ヤンマー(株)は25日、岡山県倉敷市内に開設した「バイオイノベーションセンター倉敷ラボ」の記者見学説明会を開催した。同施設は植物・作物関連のバイオテクノロジーとエネルギー利用の研究開発拠点で、翌26日から本格稼働している…
  • 静岡製機、乾燥機の遠隔モニタリングシステムを発売

    静岡製機(株)は、乾燥機を遠隔モニタリングにより、見られて知らせて安心管理ができるシズオカスマートドライヤーモニタリングシステム『SSDM』(遠隔モニタリングシステム)を新発売した。SSDMは、いつでも・どこからでも乾燥…
  • カルイ、樹木粉砕機が各地で活躍

    (株)カルイは今年4月に創業100周年を迎えた。同社の長い歴史の中でも、特に「樹木粉砕機」は昭和50年に国産1号機を世に送り出して以来、同社の提唱する「粉砕からはじまるエコロジー」ともあいまって活躍の場を広げている。剪定…
  • 山本製作所、新型籾摺機4型式発売

    (株)山本製作所は7インチ大型カラータッチパネルを搭載し、アニメーションで運転手順・状況を確認でき、問題時にも画面タッチで解決できる新型籾摺機「YRZシリーズ」を発売した。発売されたのはYRZ350GXAK(処理能力12…
  • 岩手県他、第1回いわてICT農業祭を9月3日開催

    岩手県と農研機構・東北農業研究センターは、「第1回いわてICT農業祭~最先端のICT技術で楽して稼ぐ!」を9月3日、北上市内の岩手県農業研究センターをメイン会場、盛岡市内の東北農業研究センターをサブ会場に開催する。またプ…
  • 岩手県、農作業死亡事故の傾向

    岩手県農産園芸課は平成17年から26年までの岩手県における農作業死亡事故の傾向を取りまとめ公表している。10年間の平均では、年に13.8件の死亡事故が発生している。このうち農業機械が関係する事故は全体の78.2%を占めて…
  • 岩手県、産地パワーアップ事業の概要

    TPPの大筋合意以降、政府では様々な対策が検討され具体的な予算措置が行なわれている。TPPの影響が大きい農林水産分野では、総合的なTPP関連政策大綱に基づき、平成27年度補正予算で産地パワーアップ事業を措置した。予算規模…
  • みちのくクボタ、南部地域(六戸)に整備工場を新設

    大規模化が進展していることからディーラー各社は、サービス拡充に向けて整備工場の新築・改築などを進めている。そうした中でみちのくクボタ(株)は、青森県上北郡六戸町に南部地域15営業所を束ねる第2ブロックの基幹工場として六戸…
  • サラダファーム、八幡平の観光農園で50万人集客

    農業では昨今、6次産業化や地方創生、輸出など様々叫ばれている。岩手県においても積極推進されている。奥羽山脈北部に位置する観光地、八幡平にある(株)サラダファーム(八幡平市・田村昌則社長)は、『食と癒しの空間』を標榜し、お…
  • いわて純情米ブランド確立へ、「銀河のしずく」本格生産

    長年、日本農業をけん引してきた代表的ブランド「コシヒカリ」。高級米として新潟や北陸産、なかでも魚沼産が最高級米といわれてきた。しかし近年、新品種の山形「つや姫」や北海道「ゆめぴりか」などが台頭し店頭価格で拮抗するなど産地…
  • 第71回岩手県全国農業機械実演展示会/8月25日から27日まで

    「第71回岩手県全国農業機械実演展示会」(主催・岩手県農業機械協会、髙橋豊会長)が8月25日から27日まで、岩手県滝沢市の岩手産業文化センターアピオで開催される。全国の農機メーカー・ディーラー192社から最新の農業機械約…
  • 新稲作研究会、密苗技術で検討会開催

    規模拡大に対応するための新しい技術が求められているが、苗箱数を慣行の3分の1に減らせる密苗技術が注目を集めている。8月10日に、長野県で新稲作研究会などの主催による、密苗をテーマとした「新稲作研究会現地中間検討会」が開催…
  • 岡山中古農機モデルフェア開催

    『第32回岡山県中古農業機械モデルフェア』(主催=全農岡山県本部、県農機商組)が8月5~6日、岡山市北区の高松稲荷最上稲荷駐車場ジャンボパーキングで開催された。炎天下の中3千人が来場し、1億843万円(対前年比93%)を…
  • 高知県農業振興フェア、出品者を募集中

    「第25回高知県農業振興フェア」が10月7~8日、県農業技術センターで開催される。主催は県農業機械化協会と高知県。これに県商業協同組合が「農機具まつり」として協賛し、最新式の農業機械や施設園芸資材の展示、家庭菜園用小物・…
  • 日本施設園芸協会、平成27年度事業成果報告会を開催

    ( 一社)日本施設園芸協会は、8月5日、同協会会議室において平成27年度事業成果報告会を開催した。報告会では、農林水産省補助事業を中心に、(1)日本施設園芸協会実施事業(燃油価格高騰緊急対策、次世代施設園芸導入加速化支援…

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