カテゴリー：技術
-
林野庁はこのほど、林業成長産業化地域を選定した。今年度から実施されるモデル事業で重点的に支援していく。取り組みの例としては、秋田県の大舘北秋田地域では秋田スギのブランド力を生かし産官学で新たに家具などを開発する。山形県の…
-
とちぎスマート土地利用型農業研修会「農作業の自動化技術～最新技術による労働生産性の向上～」（主催＝栃木県、SIP次世代農林水産業創造技術生産システムコンソーシアム）が22日午後2時から、栃木県下野市磯部地内にあるスーパー…
-
日本公庫農林水産事業の平成28年度融資実績は、前年度から833億円増の4593億円（前年度比122％）となり、同公庫発足以来最高となった。熊本地震や台風などの災害で、返済条件緩和など柔軟に対応し、農林漁業セーフティネット…
-
日本政策金融公庫（日本公庫）が融資先のトマト作経営体の経営状況を分析したところ、収益性の指標となる売上高農業所得率は施設面積6千平方メートル以上8千平方メートル未満規模の個人経営者で平均31.6％と最大になった。また、個…
-
水田に自生して減収や品質低下の原因となる「雑草イネ」について、直播栽培をしたことのない水田でも多く発生していることが、農研機構の研究で明らかになった。農研機構では、移植栽培を含むすべての水田において、雑草イネへの警戒を呼…
-
アジア最大級の食品見本市「シアル・チャイナ2017」が5月17～19日に中国の上海で開催される。フランスで2年に1度開催される巨大食品見本市「シアル・パリ」のアジア版ともいえる。中国の中流階級の世帯消費の増加を背景に、中…
-
国際農林水産業研究センターと理化学研究所はこのほど、コロンビアの国際熱帯農業センターと筑波大学とともに、干ばつ耐性が向上した遺伝子組み換えイネの開発に成功した。アブラナ科の一年草であるシロイヌナズナの遺伝子を導入すること…
-
（公社）日本農業法人協会は、協会会員はもちろん、農業界全体の人材育成のサポートを行っている。雇用就農者のキャリアアップ推進セミナーなども行う中で、農林水産省農林水産研修所つくば館の協力を得て4月11日～14日の4日間、茨…
-
ふくしま未来農業協同組合は4月から、果樹の防霜対策を目的に、東日本電信電話（株）のIoTサービス「eセンシングforアグリ」を導入し運用開始した。エネルギーハーベスティング（環境発電技術）に基づく無線通信技術のLPWAを…
-
PSソリューションズはこのほど、第1回農業IoTアワードを開催し、宮城県の農業生産法人（株）GRAをグランプリに決定した。
同アワードは、農業が抱える課題解決に資する科学とITを駆使した先進な取り組みを支援し、周知…
-
（一社）日本陸用内燃機関協会（笠井雅博会長）は、このほど第38回従業員功労表彰の受賞者を決定した。表彰式は5月24日（水）、明治記念館・末広の間で開催される。…
-
日本計画研究所（JPI）は13日、「農林水産業『Society 5.0』実現に向けた2017年度の重点的取組」をテーマとするセミナーを東京都港区のJPIカンファレンススクエアⅡで行った。
講師を務めたのは、内閣府政…
-
（一社）日本ロボット学会は9月11日から14日まで、第35回学術講演会を東京都文京区の東洋大学白山キャンパスで開催する。社会での実証や実装を目指すロボット技術、ロボティクスに関するサイエンスを探求する研究、これらに関連す…
-
森林施業プランナー協会は3月31日、平成28年度の「森林施業プランナー」に242人を認定した。累計は1725人。プランナーは、平成29年度より市町村が森林整備を進めることを支援するための「地域林政アドバイザー」となること…
-
農林水産省は、「若手外国人農林水産研究者表彰（通称：Japan Award）」の2017年表彰候補者募集を開始した。応募は5月26日まで。対象は、日本国外で研究活動を行っている開発途上国の国籍を有する研究者で40歳未満（…
ページ上部へ戻る
Copyright © 週刊「農機新聞」 All rights reserved.
