タグ：農機新聞 2017年（平成29年）12月19日付け
-
井関農機（株）は13日、同社の「夢ある農業総合研究所」(茨城県つくばみらい市青木560つくばみらい事業所内)において、「平成30年度上期新商品発表会」ならびに「農業女子プロジェクト成果発表会」～農業女子プロジェクト4年の…
-
日本の農機メーカーを見てみると、クボタは農機全般とエンジン、ヤンマーはエンジン、ヰセキはトラクタやフロントモアなど緑化関連、三菱マヒンドラ農機はフルクローラトラクタやステアリングホイール操作アシスト装置、サンエイ工業はミ…
-
（株）日本政策金融公庫（略称：日本公庫）農林水産事業では毎年、取引先の農業者の決算データを基に、業種別にその動向を分析している。平成28年の決算データ（対象 5657先）を分析した結果をこのほど取りまとめた。販売価格の上…
-
今冬はラニーニャ現象の発生により厳しい寒さが予想されているが、近年人気を集めているのが、薪や木質ペレットを燃料とする暖炉ストーブ。炎が作り出す自然な暖かさを体感できるだけでなく、視覚効果で気持ちを落ち着かせてもくれる。ま…
-
稲刈りが進む9月下旬の埼玉県の水田。耕うん機に籾殻を詰めた袋を積んで、少しずつ水田に散布していた。今でも時折、こんな光景を目にする時がある。籾殻処理は生産者にとっては面倒な作業だ。その一方で家畜の敷料、育苗などに籾殻を必…
-
農林水産省が11月21日に公表した、平成29年産4麦の収穫量によると、全国における4麦計（子実用）（小麦、二条大麦、六条大麦及びはだか麦）の収穫量は108万7000トンで、前年産に比べ12万6000トン（13％）増加した…
-
農地の大規模化が進展している。農村地帯の高齢化も進んでおり、担い手の役割はますます大きくなる。7月には日EU・EPA、また10月には米国を除くTPP11（包括的及び先進的な環太平洋パートナーシップ協定）が大筋合意に至った…
-
中山間地での高齢化や農地の大規模化など、日本の農業構造は大きな転換期に差し掛かっている。これに対しロボット技術やICTなどを取り入れた農業機械の実用化も始まっている。また、省力化技術の必要性がさらに増している。こうした状…
-
「施設園芸生産現場の課題検討シンポジウム」（日本型施設園芸産業革新化ネットワーク主催、千葉大学共催）が平成30年2月8日、千葉大学環境健康フィールド科学センターシーズホール（柏市）で開催される。
千葉大の丸尾達教授が日…
-
森林総合研究所はこのほど、木質バイオマスを用いた発電・熱電併給事業の採算性評価ツールを開発した。北海道立総合研究機構林産試験場との共同開発。
原料の種類、消費量、購入単価、熱利用の条件などの簡単な入力で採算性を簡便…
-
国家戦略特区の兵庫県養父市でこのほど、家畜ふん尿の処理や農業とのエネルギー連携を目指すメタン発酵発電施設の建設工事が着工した。竣工の予定は平成30年3月。
事業を行うのは、トーヨーグループの（株）トーヨー養父バイオエネ…
-
タキイ種苗（株）が出資する農業法人Tファームいしい（徳島県石井町）は高度環境制御型ハウスを利用して栽培したトマトの本格出荷を11月から始めた。
タキイとTファーム、徳島県、徳島大学は平成28年5月に「次世代型農業研究の…
-
地球の気候変動について、大気の二酸化炭素濃度が上昇した際のコメの収量予測について、農研機構では、世界各地のデータを利用することで、高い精度で影響を予測できることを示した。
農研機構では、9カ国18機関と協力し、世界各地…
-
岩手県一関市で国内最大級の営農型発電（ソーラーシェアリング）事業が着手された。同市内の国営開発農地を有効活用し、太陽光発電と小麦・大麦の栽培を両立する。
事業は、同市藤沢町の吉高太陽光発電所（約5.9ヘクタール）と鈴ケ…
-
農研機構は13日、イチゴ苗の病害虫を防除できる蒸熱処理防除装置の小型化に成功したと発表した。既存のプレハブ型冷蔵庫内に設置可能であり、従来機よりも低価格化と70％の省電力化を実現した。
農薬のみに頼らない防除法とし…
web版ログインページ
新農林社の出版物
週刊「農機新聞」
月刊「機械化農業」
「農業機械年鑑」
「農機商工業信用録」
「農機価格ガイド」
「AMA」
ページ上部へ戻る
Copyright © 週刊「農機新聞」 All rights reserved.
