野菜訴求食品の市場調査ほか

総合マーケティングビジネスの（株）富士経済は、健康志向で野菜摂取ニーズが高まる一方、共働きや単身世帯の増加で調理に対する簡便性ニーズが高まったことから需要が増加している野菜を訴求した市販用加工食品の国内市場を調査し、その結果を「素材志向を捉える野菜訴求食品市場分析」としてまとめ、このほどサマリーを公表した。【調査結果の概要】◇野菜訴求食品の国内市場◇市場は近年、下処理の手間を省け、フードロスを避けられることから、生鮮野菜から代替する消費者が増加しており、堅調に拡大している。2020年は外出自粛による運動不足などから食事面での体調管理や健康維持に対する関心が高まり、生鮮も含めて野菜需要が全体的に増加したことから市場は前年比3･1％増の5830億円となった。2021年は一部の品目で前年の反動減が見られるものの、野菜摂取という健康性や調理の簡便性、保存性に対する認知が消費者に進んでいることから、市場は横ばいを維持するとみられる。