日本施設園芸協会、植物工場の実態調査
- 2021/4/26
- 技術
- 農機新聞 2021年（令和3年）4月27日付け
（一社）日本施設園芸協会（鈴木秀典会長）はこのほど、令和2年度スマートグリーンハウス展開推進事業報告書をとりまとめ、同協会ホームページhttps://jgha.com/dl/で公開した。実態調査は、環境制御技術が導入された概ね1ヘクタール以上の施設園芸や人工光型植物工場の事業者の数や収益、課題などについて把握、整理している。「大規模施設園芸･植物工場実態調査･事例調査」は昨年9―12月に調査を行い、有効回答数は94。『施設の栽培形態』では、太陽光型が48％、人工光型が39％となっており、両タイプを合計すると栽培形態の大半を占める。残る13％は太陽光･人工光併用型となっている。
