タグ:農機新聞 2017年(平成29年)4月18日付け

  • ビコンジャパン、プロ仕様の直装式モアコン

    (株)ビコンジャパンが発売した作業幅3.5mで120馬力適応の直装式モアコンの「EXTRA736TV」は、3つの新技術を盛り込んだ革新的製品だ。 モアユニットを4本のロッドで吊り下げて油圧式サスペンションと併用した…
  • ドローンを農業、林業、営業で使う北茨城市の松崎さん

    農業分野だけではなく各分野においてドローンへの期待が高まっており、農業生産者のドローンへの関心も高くなっている。ドローンは農業分野で活躍できるのか。茨城県で初めてドローンを導入したのが北茨城市の松﨑一さん。農業だけではな…
  • ビコンジャパン、クバナランドグループ ツィマーマン氏来日

    (株)ビコンジャパンは、直装式モアコンディショナーEX736TVを発売する。同機は今年のフランスSIMAパリ国際農業見本市ではマシンオブザイヤー(牧草関連)を授賞した製品。追従性抜群のクアトロリンクや作業中でもキャビンか…
  • 沖縄で農水産業支援技術展を5月23・24日に開催

    第2回「農水産業支援技術展」沖縄が5月23日から24日まで、沖縄県宜野湾市の沖縄コンベンションセンターで開かれる。展示は、沖縄の6次産業化支援をテーマに75小間を予定し、2000人が来場する見込み。出展の募集も行っている…
  • 関西農業ワールド カメラトピックス

    「第1回関西農業ワールド」が4月5~7日に大阪府のインテックス大阪にて開催された。 初の大阪開催となる同展は、「農業資材EXPO」「次世代農業EXPO」「6次産業化EXPO」の3つのエリアで構成され、海外企業を含む…
  • インド農業工学会の第52回国際会議が来年1月に

    インド農業工学会(ISAE)の第52回国際会議が2018年1月8日から10日まで、インドのアナンドにあるアナンド農業大学で開催される。シンポジウムのテーマとしては、農家の収入を倍増させるために農業の機械化が果たす役割とい…
  • ブラント・ジャパンが新型ソーチェーン発売

    ブラント・ジャパン(株)オレゴン・カッティング・システムズは、オレゴン史上最高の切れ味のプロ用ソーチェーン「スピードカットチェーン95TXL」と、軽さと強度を兼ね備え、作業時の負担を軽減するプロフェッショナル用「軽量ガイ…
  • 農林省データベースに2005年のセンサス追加

    農林水産省はこのほど、ホームページで公開している「地域の農業を見て・知って・活かすDB~農林業センサスを中心とした総合データベース~」に2005年農林業センサス結果を新たに追加するとともに、利用者のために分析事例と作成方…
  • オーレックが新型一輪管理機を発売

    (株)オーレックは、軽量・コンパクトかつ取り回しがよくシンプルに操作できる一輪管理機「エースローターAR300」を4月下旬より発売する。 同製品は、重量が46kgと軽量で、一輪仕様による抜群の小回りが大きな特徴。ま…
  • 農業景況DI過去最高に

    日本政策金融公庫が担い手を対象に実施した農業景況調査で、平成28年通年の景況DIが前年を3.2ポイント上回る20.0となり、8年の調査開始以来過去最高値となった。業種別では、肉用牛と酪農のDIが50台で高い水準を維持。販…
  • サタケ、熊本地震からの米作り

    昨年4月14日の熊本地震発生から1年が経過した。現地では復興に向けた活動が続いている。今回は、(株)サタケのユーザーである熊本県阿蘇市の「(有)内田農場」(内田智也社長)の取り組みを紹介する。 阿蘇市は熊本県東北部…
  • 林野庁が林業白書案を決定

    林野庁は11日、林政審議会を農林水産省で開催した。近く公表を予定している森林・林業白書の概要についてこれまでに3回開催してきたが、検討結果を踏まえ「平成28年度森林及び林業の動向(案)」「平成29年度森林及び林業施策(案…
  • JETROが農林水産物の輸出サポートのJFOODO設立

    日本貿易振興機構(JETRO)は1日、農林水産物・食品のブランティングやプロモーション、輸出事業者へのサポートを担う新たな組織「日本食品海外プロモーションセンター(JFOODO)」を設立した。昨年11月に政府が決定した「…
  • 国産トウモロコシ活用の濃厚飼料の事例でシンポ

    農林水産省と(一社)日本草地畜産種子協会の主催による「飼料増産シンポジウム~国産濃厚飼料の可能性を探る~」が13日、同省で開催された。同省が進める飼料自給率の向上のため、国産濃厚飼料の増産における優良事例を紹介するもので…
  • 集落営農実態調査、法人が初の3割に

    農林水産省はこのほど、集落営農実態調査を公表した。集落営農数は前年とほぼ同数の1万5136だったが、このうち法人が4694で前年に比べ477増加。これにより集落営農に占める法人の割合は前年に比べ3.1ポイント増加し、初め…

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