過去の記事一覧

  • JAISA、自動認識総合展が盛況

    (一社)日本自動認識システム協会(JAISA)を主催として「第23回自動認識総合展」が10月6~8日の3日間、東京ビッグサイトにて開催された。同展は、バーコード、二次元シンボル、RFID、バイオメトリクスなど自動認識技…
  • マーケットエンタープライズ、北関東リユースセンター開設

    (株)マーケットエンタープライズとグループ会社で中古農機の買い取りと国内外への販売を行う(株)MEトレーディング(旧旺方トレーディングの一部事業承継企業)は1日、北関東リユースセンターを茨城県結城市に開設した。これまで…
  • セフト研究所、『空調服』の開発企業が創業30周年

    猛暑克服の切り札ファン付きウェア「空調服」の開発で知られる(株)セフト研究所が創立30周年を迎えた。同社は平成3年9月、(株)ソニーのエンジニアであった市ヶ谷社長が設立、ブラウン管測定器の開発・製造・販売を手掛けてきた…
  • クボタ、ゼロエミ・チャレンジ企業に

    (株)クボタは、経済産業省の「ゼロエミ・チャレンジ企業」に選ばれ、5日のTCFDサミット2021で発表された。ゼロエミ・チャレンジは、経済産業省が経団連やNEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)と…
  • ユニック、電動草刈機を発売

    (株)ユニックは、傾斜地に強いパワフルな電動草刈り機「ユニモワーズ」を開発し、1日より販売を開始した。10月13~15日に千葉県の幕張メッセにて開催される「第11回農業Week」に出展し同製品を展示する。【小間番号:4…
  • 注目製品を農業WeekでPR

    大興貿易(株)は、10月13~15日に千葉県の幕張メッセにて開催される「第11回農業Week」に出展し、高温などの環境ストレスから作物を守ることができるバイオスティミュラント資材「Skeepon Agri(スキーポンア…
  • トミタモータース、農業機械レンタル開始

    (株)トミタモータースは、9月より新事業として農機レンタルサービスを開始した。第1弾となる今回は、使用用途の違う2種類の草刈機をラインアップした。新品で乗用草刈機を購入すると、1台あたり60~110万円かかるが、レンタ…
  • 日建、電源のない場所でも駆動可能「B・Aシリンダー」

    (株)日建は、電源のない場所に設置し、コントローラーをワンタッチ接続するだけで駆動・操作できるハンディタイプの電動シリンダー「B・Aシリンダー」を発売している。同機はコントローラーに小型大容量リチウムバッテリーを内蔵し…
  • リピープラス、多彩な製品で農業Weekに出展

    (株)リピープラスは10月13~15日に千葉県の幕張メッセにて開催される「第11回農業Week」に出展し、再生プラスチック製敷板「リピーボード」や再生プラスチック製U字溝「U字路」再生樹脂製の「畦畔カバー」足元の養生や…
  • ササキコーポレーション、農業WeekでスマモなどPR

    (株)ササキコーポレーションは、10月13~15日に千葉県の幕張メッセにて開催される「第11回農業Week」に出展し、電動リモコン作業機「smamo(スマモ)」をはじめ、超耕速アクティブロータリーなどを展示する。【小間…
  • NTT e-drone、農業ドローンの2022モデル

    (株)NTT e―drone Technologyは、農業ドローン「AC101」2022モデルを発表した。今回、7年サポートを導入したのが特徴となる。本体重量は200g軽い5・8kgとし、プロペラを樹脂製からカーボン製…
  • 藤原製作所、牛血中のビタミンA簡易測定装置

    (株)藤原製作所の「ビタミンA簡易測定装置 A―クイック FLT―21」は、牛血中のビタミンA濃度と総カロテノイドを同時測定ができる装置。「牛の健康管理に効果的」と注目を集めている。「A―クイック」を使うことで牛の健康…
  • スズテック、豆苗で2度目の「とちぎGAP」

    (株)スズテックのアグリ事業部が生産にあたっているオリジナルブランド「若摘み豆苗」が、8月16日付けで「とちぎGAP」の認証を受けた。GAP(Good Agricultural Practice)「農業生産工程管理」は…
  • 【横顔】株式会社誠和代表取締役社長に就任した大出浩睦氏

    ハウス用環境制御システムなどで知られる(株)誠和の代表取締役社長に、6月24日付で就任した。設立50周年の節目に就任。「これまでも、これからも日本の施設園芸・農業発展に寄与し、生産者や取り引き先のお役に立ちながら共に発…
  • 農林省、情報表示する農業支援サービスを募集

    農林水産省はこのほど、今年3月に策定した「農業支援サービス情報表示ガイドライン」に沿った情報表示に協力できる農業支援サービス事業者の募集を始めた。第1次とりまとめの提出期限は11月5日まで。同ガイドラインは、農業者など…

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