農研機構ほか、東北のタマネギ産地化目指しプラットフォーム設立
- 2022/8/8
- 技術
- 農機新聞 2022年（令和4年）8月9日付け
農研機構と秋田県大潟村の農地所有適格法人･（株）みらい共創ファーム秋田、総合商社の双日（株）の3者は、夏場に国産タマネギの供給量が減ることから、東北地方でタマネギの産地化を図り、夏場に供給できる体制を構築しようと「東北タマネギ生産促進研究開発プラットフォーム」を設立。8月3日にＷｅｂによる設立会見を行った。
農研機構と秋田県大潟村の農地所有適格法人･（株）みらい共創ファーム秋田、総合商社の双日（株）の3者は、夏場に国産タマネギの供給量が減ることから、東北地方でタマネギの産地化を図り、夏場に供給できる体制を構築しようと「東北タマネギ生産促進研究開発プラットフォーム」を設立。8月3日にＷｅｂによる設立会見を行った。
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